株式会社ZOZO、スマホで簡単に足の3Dサイズが計測できる「ZOZOMAT」を無料配布。予約受付を本日スタート

~ 「ZOZOMAT」で取得する計測データで、ECでのより快適で便利な靴選びの未来を目指す ~

 

ファッション通販サイト 「ZOZOTOWN」を運営する株式会社ZOZO本社:千葉県千葉市 代表取締役社長:前澤 友作)は、スマートフォンを使い精度の高い足の3Dサイズ計測が簡単にできる、「ZOZOMATゾゾマット)」の予約受付を本日6月24日月)より開始いたしました。特設ページにてご予約をいただいた方に、無料で配布いたします。なお、発送は秋冬より順次開始を予定しており、「ZOZOMAT」の送料は無料となります。

 

「ZOZOMAT」は、マットに足をのせ、足の周囲をスマートフォンのカメラで撮影することで、マット全体に施されたドットマーカーを読み取り、足の3Dサイズの計測ができるマットです。専用アプリ※1)の音声案内に従い撮影を進めるだけで、簡単に「足長」や「足幅」、「足囲」などの複数箇所のサイズをミリ単位で計測でき、アプリ内で3Dデータを360度ご確認いただけます。ZOZOグループ独自の開発による新技術を搭載しており、これまで個人で計測することが難しかった足全体のサイズを高精度かつ簡単に計測することが可能です。

 

「ZOZOMAT」自体は、ドットマーカーを含む基本レイアウトが用紙に印刷された、簡易な仕様となっております。そのため、チラシを印刷して配布することと同じように、低コストで短期間での大量配布が可能です。さらに、いち早くお客様のもとへ配布できるよう、例えば新聞などの紙媒体へ「ZOZOMAT」のレイアウトそのものを広告として出稿したり、ご自宅のプリンターで印刷いただけるようPDFファイルを配信するなど、様々な手段で、より多くの方に「ZOZOMAT」を気軽にご体験いただけるような方法を検討しております。

 

靴選びにおいては、着用サイズの「大きい/小さい」や、甲高・幅広・外反母趾などの人それぞれの足の形状によって快適な履き心地が異なるため、ECで購入する際の「サイズ選びの不安」や「試着の必要性」などの課題が衣服に比べ多くあります。当社は、「ZOZOMAT」のデータを活用し、将来的には、ECで自分の足のサイズに合った靴を、試着なしでもご注文可能となるサービスの開発や、今秋開始予定の「MSPマルチサイズプラットフォーム)事業」※2)での、ブランドとの商品開発などへの展開を見据えております。これにより、現在約361億円(※3)あるZOZOTOWNでの靴カテゴリーの商品取扱高のさらなる拡大を目指すとともに、お客様にとって快適で便利な靴選びが可能となる、新しい購買体験を提供できるよう取り組んでまいります。なお、当社では「ZOZOMAT」のデータを活用した新しい靴の買い方・選び方・作り方にご興味のある企業を、「ECにおける次世代の快適な靴選びを共創するパートナー企業」として募集しております。

 

※1)現在開発中です。足の3Dサイズ計測には専用アプリのダウンロードが必要となる予定です

※2)「MSP事業」とは、ZOZOSUITで得た体型データを活用し、出店ブランドが企画する商品をマルチサイズ展開して、ZOZOTOWN上で販売するサービスです

※3) ZOZOUSEDを除いたZOZOTOWN内の靴の商品取扱高(2018年度出荷ベース)

 

 

特設ページでは「ZOZOMAT」のイメージムービーを公開しております。

「ZOZOMAT」ページURL

 https://zozo.jp/zozomat/

 

「ZOZOMAT」について

「ZOZOMATゾゾマット)」 は、マット全体に施されたドットマーカーをスマートフォンのカメラで360度撮影することで、自宅にいながら簡単に高精度で足の3D計測ができるマットです。マットに片足ずつのせ、それぞれの足をスマートフォンで撮影することで、足長・足幅・足囲などの複数箇所の計測が可能です。

 

名称

ZOZOMATゾゾマット)

 

価格

無料

 

予約受付開始日時

2019年6月24日月)11:30

 

お届け時期

2019年秋冬より順次発送予定

 

「ZOZOMAT」ページURL

https://zozo.jp/zozomat/

 

各メディアのご担当者様へ体験デモのご案内
「ZOZOMAT」を実際にご体験いただけるデモのご用意がございます。取材をご検討いただける場合は、上記のURLに記載されている『取材・体験デモのお問い合わせはこちら』よりお申込みいただくか、またはこちらに直接ご連絡をいただけますと幸いです。

 

下記添付資料もあわせてご確認ください。

Release_ZOZOMAT_20190624

 

 

報道関係者のみなさまへ

本件に関しては、こちらまでお問い合わせください。