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サステナブルなファッション産業への移行推進を目指す 「ジャパンサステナブルファッションアライアンス(JSFA)」に正会員として加盟

2022年04月19日

プレスリリース

サステナブルなファッション産業への移行推進を目指す 「ジャパンサステナブルファッションアライアンス(JSFA)」に正会員として加盟

ファッション通販サイト 「ZOZOTOWN」を運営する株式会社ZOZO(本社:千葉県千葉市 代表取締役社長兼CEO:澤田 宏太郎)は、「ジャパンサステナブルファッションアライアンス(以下、JSFA)」に、2022年4月1日付で正会員として加盟いたしました。

 

JSFAは、サステナブルなファッション産業への移行を推進することを目的に2021年8月に発足したアライアンスです。2022年4月時点で合計42社のファッション・繊維企業が加盟し、経済産業省、環境省、消費者庁がパブリックパートナーとなっています。

 

ZOZOグループでは2021年4月より、サステナビリティステートメント「ファッションでつなぐ、サステナブルな未来へ。」と「4つの重点取り組み」を掲げ、環境や社会に配慮した新しいファッションの世界の実現を目指しています。ファッション業界の抱える課題を解決するには、関わるすべてのステークホルダーの皆様との協力が不可欠です。こうした背景から、業界を代表するファッションブランド、繊維メーカー、商社、小売といった企業・団体の皆様、官公庁の皆様との連携をより一層深めるとともに、サステナビリティの推進活動を加速させていくことを目指し、今回の加盟に至りました。

 

今後、加盟企業・団体の皆様と協力しながら、サステナブルファッションに関する知見の共有、ファッションロスゼロとカーボンニュートラルに向けた協働、生活者との双方向のコミュニケーション、国内外における重要動向の把握、共通課題の改善に必要な政策提言等をおこなってまいります。

 

ZOZOグループは、JSFAへの加盟を通じて、環境や社会をよくする新しいファッションの世界を創造するための輪を拡げ、企業理念「世界中をカッコよく、世界中に笑顔を。」の実現を目指してまいります。

 

 

ZOZOのサステナビリティ

 

サステナビリティステートメント 

「ファッションでつなぐ、サステナブルな未来へ。」
ZOZOは、環境や社会をよくする新しいファッションの世界を目指します。
一人ひとりが自分の個性を発揮し、認め合うことで生まれるソウゾウ力で。
今までにない、テクノロジーの力で。
ファッションとテックと人をつなぎ、関わるすべてのみなさまとともに、
地球の課題を革新的なやり方で解決することを約束します。
いつまでも大好きなファッションを楽しみ続けるために。

 

4つの重点取り組み 

1. サステナブルなファッションを選択できる顧客体験の提供
2. 廃棄ゼロを目指す受注生産プラットフォームの構築
3. ファッションに関わるすべての人のダイバーシティ&インクルージョン推進
4. 持続可能な地域づくりへの貢献

 

サステナビリティステートメントと4つの重点取り組み

https://corp.zozo.com/sustainability/policy/

 

 

ジャパンファッションサステナブルアライアンス(JSFA)について

会員企業 ※4月1日時点

正会員企業

株式会社アダストリア 、株式会社アーバンリサーチ、伊藤忠商事株式会社、倉敷紡績株式会社、クラレトレーディング株式会社、株式会社ゴールドウイン、株式会社鈴木商会、株式会社ZOZO、帝人フロンティア株式会社、株式会社TSIホールディングス、東レ株式会社、豊島株式会社、日本環境設計株式会社、福助株式会社、フルカイテン株式会社、丸紅株式会社、モリリン株式会社、株式会社ユナイテッドアローズ、YKK株式会社(五十音順)

 

賛助会員企業

旭化成アドバンス株式会社、株式会社アシックス、タオル美術館グループ一広株式会社、一般財団法人カケンテストセンター、清原株式会社、株式会社crossDs japan、株式会社コーベル、株式会社サザビーリーグ、サルト株式会社、シキボウ株式会社、株式会社タカキュー、日華化学株式会社、日本化薬株式会社、日本生活協同組合連合会、一般財団法人日本繊維製品品質技術センター、ハイケム株式会社、バリュエンスホールディングス株式会社、株式会社フジックス、ブックオフグループホールディングス株式会社、一般財団法人ボーケン品質評価機構、一般財団法人メンケン品質検査協会、リファインバース株式会社、株式会社良品計画(五十音順)

 

共同代表

伊藤忠商事株式会社、株式会社ゴールドウイン、日本環境設計株式会社

 

パブリックパートナー

環境省、経済産業省、消費者庁

 

設立日

2021年8月3日

 

 

下記添付資料もあわせてご確認ください。

Release_JSFA_20220419

 

 

報道関係者のみなさまへ

本件に関しては、こちらまでお問合せください。