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ファッションコーディネートアプリ「WEAR」調査第2弾 直近6年間の投稿データから、洋服の「丈」に関する流行の変化を明らかに

2020年08月20日

プレスリリース

ファッションコーディネートアプリ「WEAR」調査第2弾 直近6年間の投稿データから、洋服の「丈」に関する流行の変化を明らかに

~ トップスは2極化、ボトムスは長めへと変化 〜

 

ZOZOグループが運営するファッションコーディネートアプリ「WEAR(ウェア)」は、ZOZO研究所福岡の画像解析技術を活用し、直近6年間ユーザー投稿データを比較、ならびに女性ファッションの「丈」に関する流行の変化について調査を実施しましたので、お知らせします。

 

本調査は、2015年から2020年の各年6月1日から7月29日の期間において、登録性別が「女性」であるユーザー累計4,900名が投稿した、計34,250件のコーディネート画像を対象に実施いたしました。

 

今回調査研究を担ったZOZO研究所は、「ファッションを数値化する」をミッションに掲げる研究機関です。ZOZOグループが保有するファッションに関する膨大な情報資産を基に、ファッションを科学的に解明するための研究開発を行っています。

 

 

トップスはぴったり丈が減少し、「長め」と「短め」に2極化

 

WEARに投稿されたコーディネート画像を解析した結果、トップスの丈は2018年が短めのピークになり、それ以降は「長め」と「短め」の2極化が進んでいます。

本調査では、コーディネート画像におけるトップスが写っている範囲を解析しています。アイテムの実際の丈ではなく着こなした上で映る範囲を「丈」としているため、“単に短めの丈のアイテム”が増加しているというだけではなく、トップスをタックインして短く着こなすファッションも流行していることが分かりました。

 

また、長めのトップスが増えている理由として、体型カバーができることや、丈が長くても着ぶくれることなくコーディネートを軽やかに見せてくれるシアー素材(透け感のある生地)などのトップスが流行していることも見えてきました。

 

 

ボトムスは「長め」に変化

 

ボトムスは、年々長め丈のアイテム着用率が増加していることが分かりました。2015年から徐々に、「ひざ丈」や「ひざからくるぶしの間の中間丈」が減少しています。


ひざ丈やミモレ丈のスカート、ガウチョパンツなどの流行が去り、ワイドパンツやマキシスカートなど長めの丈が流行していることが要因であると考えられます。

 

 

番外編:ひっそり姿を消したコーディネート

 

コーディネート画像の中から短めのトップスが使用されている画像に絞ってボトムスの丈の変化について調査した所、中間丈が顕著に減少していることが分かりました。短めのトップスには、ハイウエストでロング丈のボトムスを使用するコーディネートが主流になってきています。

 

 

使用技術について

 

本調査には、ZOZO研究所の物体検出と骨格検出の技術を使用しています。物体検出とは、画像のどこに何が写っているかを予測する技術です。

今回はWEARに投稿されたコーディネート画像から、アウターやトップス、バッグなどのアイテムの座標を検出するために用いました。

 


骨格検出とは、画像内に写っている人物の関節や目、鼻、耳などがどこに写っているかを検出する技術です。検出された各関節の点をつなぎ合わせることで、どういう姿勢を取っているかが推定できます。今回は、様々なポーズで撮影された被写体の画像内での身長を擬似的に定義するため、画像の鼻からくるぶしまでの距離を「身長」として定義し、測定しました。

骨格検出による画像上の身長と、物体検出による画像上のアイテムの丈を検出することで、身長に対するそれぞれのアイテムの丈を計算することができ、着こなしによる丈の変化を定量的に比較できるようにしました。

今後も「WEAR」では、皆様のファッションライフに寄り添うトレンド情報を、随時発信してまいります。

 

 

メディアの皆様

「WEAR」で調査してほしいテーマを募集しております。「今期のトレンドが知りたい!」「20代に人気のあるスニーカーは何?」などお気軽に広報までお問い合わせください。
なお、すべての調査にお応えできるわけではございませんので予めご了承ください。

 

本調査について

対象期間

2015年から2020年の各6月1日から7月29日

 

対象性別

女性

 

対象ユーザー

ショップスタッフ、WEARISTAなど累計4,900名

 

対象コーディネート件数

34,250件

 

 

下記添付資料もあわせてご確認ください。

 

Release_WEARsearch_20200820

 

報道関係者のみなさまへ

本件に関しては、こちらまでお問合せください。